ライバルの飲み物に禁止薬物

 カヌーのカヤックシングルで日本代表として世界選手権にも出場した選手が、試合後ライバル選手の飲み物に違法薬物を混入していたことが判明しました。

 違法薬物を混入された小松正治選手(25)は、試合後のドーピング検査で陽性反応を示したそうです。

 前代未聞の事件が起きたのは、昨年9月に石川県小松市で開催されたカヌー・スプリントの日本選手権。違法薬物を混入したのは、鈴木康大選手(32歳)。使用されたのは筋肉増強剤の一種で、ネット通販で入手し、小松選手がレースに出場している間放置されていた飲料水のボトルに混入したものです。

 陽性反応が出た小松選手が無実を訴え、日本カヌー連盟が調査したところ混入疑惑が浮上。鈴木選手が犯行を認めたと言う事です。

 薬物を混入しているところが防犯カメラにでも写っていたのでしょうか?。ドーピング違反ならば前例はありますが、他の選手の飲み物に違法薬物を混入してドーピング違反にしようとしたのは聞いた事がありません。2020年の東京オリンピック出場を目指していた鈴木選手、日本カヌー連盟と日本アンチ・ドーピング機構の調査に対して、このままでは出場が危ないと危機感を募らせて犯行に及んだと話したそうです。

抜け毛と円形脱毛症

 27歳で美容師をしていましたが、妊娠をきっかけに退職し現在専業主婦をしています。初めて薄毛に気付き始めたのは25歳の時です。

 きっかけは同僚に髪の毛を切ってもらっている時でした。頭のてっぺん、前髪の生え際にかなり短い毛が生えてきていると指摘されました。抜けて新しい毛が生えている途中、と言われましたが、3ヶ月~6ヶ月以内になにか悩んでいたことや、辛かったことがあったかどうか聞かれたのです。

 私も美容師をしているので、同僚が言いたいことはすぐわかりました。お客さんの髪の毛の変化にはすぐ気付くのに、自分のことは後回しで全然気がつきませんでしたが言われてみれば元々多毛だった私の髪の毛は頭頂部は薄くぺっちゃんこ。左サイド、襟足付近には円形脱毛症が多数、前髪をあげると確かに後退していたのです。

 よくよく鏡を見ると目の下にはひどいクマが、そして身体には蕁麻疹と見て見ぬ振りをしていたのですが最悪なコンディションでした。

 24歳で結婚し、人と長い時間一緒にいる事、生活をともにすること。向いていないとわかっていました。離れて生活をしていますが義理の家族ともうまくいかず、仕事では大きなストレスを抱えていました。慣れなければ慣れなければと思っていて、だれにも相談できず疲れ切っていたところでした。

 急に夜眠れなくなったのです。もちろん仕事を週6日していましたから昼寝などする時間はありません。眠たくて眠たくて仕方がないのに、3時間寝れれば良い方。寝れたと思えば怖い夢を見てうなされ目が覚め。起きている時間は基本頭痛、毎日薬を飲みごまかしていたところで十二指腸潰瘍、蕁麻疹。

 身体はボロボロだったはずなのに、半年間気づかないふりをしていたのです。同僚に「毛がだいぶ抜けてるみたいだけど」と言われて初めて自分の体調と向き合えました。今まで辛くとも、みんなこなしているのだから甘えだと思って自分自身を追い詰めていたのです。

 そこで妊娠発覚し、つわりがひどく退職しました。そのあとも髪の毛が抜けたり、生えたりを繰り返しましたが仕事のプレッシャーから解放された事もあり、蕁麻疹も落ち着きました。

 そして現在、髪の毛が抜けたり円形脱毛症ができたら繰り返していて危機感を感じる時もありますが、まあいいか、辛い時は休もう!と思えるようになりました。

 円形脱毛症も抜け毛も皮膚科にもらった薬を塗っても気休めでしかないのです。てっぺんに円形脱毛症ができたときはさすがに凹みましたけど、帽子をかぶったり分け目を変えたり工夫しています。

 ぺしゃんこ髪、さよならしたい

東芝、ウエスタンデジタル連合と契約か?

 経営再建中の東芝、その半導体子会社「東芝メモリ」売却を巡り、協業先であるアメリカの半導体大手ウエスタンデジタルなどでつくる「新日米連合」と契約する方向で大筋合意したそうです。

 当初は日米韓の企業連合を売却の優先交渉先に決定していましたが、条件面で交渉が難航。さらに、ウェスタンデジタルが国際仲裁裁判所に売却差し止めを求めて提訴するなどして先行きが不透明になり、最悪上場廃止の可能性がありました。

 そこで、

・東芝は提訴の取り下げる
・東芝メモリの将来的な上場
・将来に渡って議決権は3分の1未満
・ウェスタンデジタルから役員を派遣しない
・経営の重要な事項に拒否権を持たない

 事を条件としてウェスタンデジタルと交渉、大筋で合意。早ければ今月中にも契約を結ぶと言う事です。

 買収額は約2兆円で、ウェスタンデジタルは普通株に変換出来る社債で1500億円を出資。株式に変換すれば、議決権ベースで約16%を持つことになります。

 紆余曲折ありましたが、ようやく売却先が決まりそうです。ただ、新しい日米連合に決まったことで、蚊帳の外に置かれた韓国企業がどのような反応をするか?。